多剤併用 リスクと転倒認知機能の副作用

多剤併用は単に薬が多い状態ではなく、薬物有害事象や相互作用が増え、患者に不利益が生じやすい状態を指します。厚生労働省の指針でも、薬剤数だけでなく服薬ミスやアドヒアランス低下まで含めて捉える考え方が示されています。特に高齢者では腎機能や肝機能の低下が重なり、同じ処方でも副作用が表面化しやすくなります。 高齢者の医薬品適正使用の指針（総論編）

薬剤数が増えるほどふらつき、低血圧、鎮静、筋力低下が重なり、転倒と骨折の危険が高まります。外来通院中の高齢患者では、内服薬剤が5種類を超えると転倒リスクがそれ以下の人より2倍になることが知られています。入院中でも6種類を超えると有害事象が有意に増えるとされ、薬剤数は重要な警戒サインになります。 高齢者のポリファーマシー(多剤併用)への対応法

睡眠薬、向精神薬、抗コリン作用をもつ薬は、眠気やせん妄、認知機能低下を通じて症状を見えにくくします。特にベンゾジアゼピン系睡眠薬は満足度が高くても、依存や認知症リスクが問題になりやすい薬剤群です。医療現場では、病状悪化ではなく薬剤影響として説明できる変化がないかを毎回見直す視点が重要です。

処方カスケードは、薬の副作用を新しい病気と誤認して薬を追加し、連鎖的に処方が増える現象です。例えば降圧薬の副作用に対して鎮痛薬を足し、その副作用に胃薬を加えるような流れが典型です。多剤併用の見直しでは、症状の原因が疾患なのか薬剤なのかを切り分けることが最初の分岐点になります。

薬剤師、医師、看護師が処方情報を一元化し、重複投与や併用禁忌を確認する体制が有効です。日本老年医学会系の考え方では、5～6種類以上を一つの目安にしつつ、認知機能、ADL、生活環境も含めて総合的に見直します。独自視点として、在宅では「飲めない理由」まで確認し、錠数よりも服薬設計そのものを簡素化することが実務上の改善点になります。 日本老年医学会 高齢者の安全な薬物療法GL2015